住宅を長期にわたり使用することにより、住宅の解体や除却に伴う廃棄物の排出を抑制し、環境への負荷を低減するとともに、建替えに係る費用の削減によって国民の住宅に対する負担を軽減し、より豊かで、より優しい暮らしへの転換を図ることを目的としています。
「いいものを作って、きちんと手入れして、長く大切に使う」社会づくりをしていこうということです。
住宅の性能と維持保全計画によって行われます。住宅の性能は、経年変化によって、低下していきますので、維持管理を適切に行い、性能の低下を緩やかにし、長く安心して住める住宅とすることを目指しています。
古田工務店のスーパーウォールで建てる家は、永く住み継ぐだけでなく、永く、快適に安心して住み継げる、気密性・断熱性・耐震性、そして耐久性にも優れたお家です。
大規模な地震に対して、倒壊しにくい、損害が少なくて済む一定の耐震性が必要です。耐震等級2以上
断熱性能など、一定の省エネ性能が確保されている必要があります。地球にやさしく、また家計にやさしい省エネ住宅が条件です。
何世代にもわたって住み継がれる家は、構造や骨組みをしっかりつくり、耐久性能を持たせる必要があります。
耐用年数の比較的短い内装や設備は、メンテナンスやリフォームがしやすい家にしなければなりません。
暮らしやすい住まいにするために必要な最低限の広さが決められています。
各地域の街並みに調和するように配慮した住まいであることが求められます。
住宅性能は経年にともない低下する部分も出てきますので、節目ごとに専門家による建物の評価を得ることが大切です。リフォームやメンテナンスなどを上手に活用し、建物の資産価値を保ちつつ、長く快適に住み継いでいく意識をもちましょう。
固定資産税、所得税など住宅税制の優遇や地震保険料の割引適用など様々なメリットがあります。（一般住宅と比べて軽減効果が大きく、金銭的なメリットがあります）
認定を受けるためには、長期にわたり良好な状態で使用するための措置が構造や設備に講じられ、かつ良好な景観の形成に配慮した居住環境や一定の住戸面積を有する住宅の建築計画及び一定の維持保全計画(「長期優良住宅建築等計画」といいます。)を作成し、各建設事務所等に認定申請書を提出し、審査を受けます。認定基準に適合している計画の住宅を、長期優良住宅として認定します。
また、フラット３５S（住宅ローン）において金利優遇を受けられるメリットもあります。
１ 住宅ローン減税の控除対象限度額が、一般住宅では4000万円、控除額が400万円のところ、長期優良住宅では5000万円、500万円となります。
２ 登録免許税が軽減される。
３ 不動産取得税が一般住宅で1200万円控除のところ、長期優良住宅は1300万円が控除される。
４ 固定資産税が一般住宅では新築から３年間、固定資産税は1/2に軽減されます（戸建の場合）が、長期優良住宅では５年間に軽減期間が延長される。
